はじめの一棟から、長期優良住宅でした。
「つくっては壊す」のではなく、「いいものをつくり、長く大切に使う」時代へ。長期優良住宅の考え方が広まるにつれ、家づくりの常識が変わりつつあります。
厳密な構造計算による耐震性・耐久性があること。間取りや設備を、ライフスタイルに合わせて変えていけること。施工や改修などの履歴を記した「住宅履歴書」によって、家を"資産"としても捉えられること。今日の長期優良住宅のかかげるそんなテーマを、SE構法では、最初に建てた一棟から、実現し続けてきました。
3年連続採択
『長期優良住宅先導事業』平成22年度、NCNの提案が3度目の
採択をされました。
200年住宅コンソーシアムによる建築主サポートシステム提案
長期優良住宅先導事業とは、住宅の長寿命化に向けたモデル事業の提案を、公募によって国が募り、優れた提案に対して費用の一部を補助するもの。
ストック社会のあり方について、具体的な内容をモデルの形で広く国民に提示し、技術の進展に資するとともに、普及啓発を図ることが目的です。
長期優良住宅ならではの各種税制優遇がわかる http://www.ncn-se.co.jp/chouki/
「住宅の性能」と「維持保全計画」。長期優良住宅の認定の対象は、この2本柱からなっています。住宅の性能とは「耐久性」「耐震性」「維持管理の容易性」「可変性」などのことで、これらを備えることで、住宅は長期にわたって住み続けられる性能を持つことになります。「維持保全計画」は、その性能をキープするための「点検」「修繕」のこと。定期的なメンテナンスを行い、それを住宅履歴書に記録していくことで、長期優良住宅は本来のポテンシャルを発揮し、100年200年と住み続けられるようになるのです。
長期優良住宅を建てるためには、所定の手続きが必要となります。下図のように、建築主等は所管行政庁に必要書類とともに認定申請を行うこととなりますが、この際に申請者は、長期優良住宅建築等計画に係る技術的審査を、あらかじめ登録住宅性能評価機関に依頼することが可能な場合があります。登録住宅性能評価機関から「適合証」の交付を受けられた場合には、それもあわせて所管行政庁に提出することになります。こうして所管行政庁から「長期優良住宅」の認定が行われることとなります(住宅の着工は認定手続きの後となります)。詳しくはSE構法の登録施工店までお問合せください。
すべての住宅を構造計算しているSE構法は、それぞれ1軒1軒の構造性能を表示することができるので、規定の構造検査に合格した物件に対してSE構法性能報告書を提出しています。この中では、建物の層間変形角や偏心率、剛性率といった、 一般木造住宅では表示することのできない構造性能も明確に表示されています。また長期優良住宅認定のポイントとなる「住宅の性能」「維持保全計画」ともに、SE構法が当初より重視し、実現してきた思想そのものです。住宅のあるべき姿を追求してきたSE構法は、まさに長期優良住宅のパイオニア的な存在。これから長期優良住宅をお考えの皆さまにも最適の選択肢であると、自信を持ってお勧めいたします。